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中学校におけるサイバー型いじめの予防と心理的回復を目的としたソーシャルスキル教育プログラム開発の試み その1 : 日本の教育現場に適したサイバー型いじめ対策システムに関する展望
https://kinran.repo.nii.ac.jp/records/160
https://kinran.repo.nii.ac.jp/records/160ecfbf7e8-1b95-4440-b91c-f5be524f45c2
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
KJ00008295619.pdf (569.1 kB)
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| Item type | [ELS]紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2011-12-29 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | サイバー型いじめ・ネットいじめ | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | ゼロトレランス | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | PEASプログラム | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 利害対立調整モデル | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 権利基盤型アプローチ | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Cyber-Bullying | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Zero Tolerance | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | PEAS Program | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Stakeholder model | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Right`s based approach | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| 雑誌書誌ID | ||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||
| 収録物識別子 | AA12506589 | |||||
| 論文名よみ | ||||||
| タイトル | チュウガッコウ ニ オケル サイバーガタ イジメ ノ ヨボウ ト シンリテキ カイフク オ モクテキ ト シタ ソーシャルスキル キョウイク プログラム カイハツ ノ ココロミ : ニホン ノ キョウイクゲンバ ニ テキシタ サイバーガタ イジメ タイサク システム ニ カンスル テンボウ | |||||
| 著者 |
小野, 淳
× 小野, 淳× 斎藤 富由起× 吉森 丹衣子× 飯島 博之× Ono, Atushi× Saito Fuyuki× Yoshimoti Taeko× Iijima Hiroyuki |
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| 著者所属(日) | ||||||
| 千里金蘭大学 生活科学部 児童学科 | ||||||
| 著者所属(日) | ||||||
| 千里金蘭大学 生活科学部 児童学科 | ||||||
| 著者所属(日) | ||||||
| 法政大学大学院 人間社会研究科 | ||||||
| 著者所属(日) | ||||||
| 伊勢崎市民病院 | ||||||
| 抄録(日) | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | いじめの第三ピーク説等を背景に,情報モラル教育の推進とサイバー型いじめ(Cyber-Bullying)の実態把握,予防,心理的回復に関する研究が求められている(e.g., 小野・斎藤,2008:小野,2009).海外では実態把握調査も報告されており(e. g., Kowalski, 2008a),法的整備も開始され(e. g., Kowalski, 2008b;Shariff, 2009),心理学や教育学の立場から予防プログラムが開発されている(e. g., Trolley et al, 2006;Shariff, 2009).他方,日本では予防と心理的回復プログラムの開発研究が乏しい.そこで本研究では,日本におけるサイバー型いじめの予防と心理的回復に役立つ方略を検討するために近年サイバー型いじめの対策として検討されている4つの方略を批判的に検討した.選択された方略はゼロトレランス方式,地域行政主導の情報モラル教育,PEASプログラム,利害対立調整モデルであった.検討の結果,日本では行政と学校,外部研究機関が協働した情報モラル教育とグループアプローチの協働方略が現実的介入になるのではないかとの結論が導かれた. | |||||
| 書誌情報 | 巻 8, p. 40-50 | |||||
| 表示順 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 7 | |||||
| アクセション番号 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | KJ00008295619 | |||||
