@article{oai:kinran.repo.nii.ac.jp:00000160,
 author = {小野, 淳 and 斎藤 富由起 and 吉森 丹衣子 and 飯島 博之 and Ono, Atushi and Saito Fuyuki and Yoshimoti Taeko and Iijima Hiroyuki},
 month = {2016-02-25},
 note = {いじめの第三ピーク説等を背景に,情報モラル教育の推進とサイバー型いじめ(Cyber-Bullying)の実態把握,予防,心理的回復に関する研究が求められている(e.g., 小野・斎藤,2008:小野,2009).海外では実態把握調査も報告されており(e. g., Kowalski, 2008a),法的整備も開始され(e. g., Kowalski, 2008b;Shariff, 2009),心理学や教育学の立場から予防プログラムが開発されている(e. g., Trolley et al, 2006;Shariff, 2009).他方,日本では予防と心理的回復プログラムの開発研究が乏しい.そこで本研究では,日本におけるサイバー型いじめの予防と心理的回復に役立つ方略を検討するために近年サイバー型いじめの対策として検討されている4つの方略を批判的に検討した.選択された方略はゼロトレランス方式,地域行政主導の情報モラル教育,PEASプログラム,利害対立調整モデルであった.検討の結果,日本では行政と学校,外部研究機関が協働した情報モラル教育とグループアプローチの協働方略が現実的介入になるのではないかとの結論が導かれた., 7, KJ00008295619},
 pages = {40--50},
 volume = {8},
 year = {},
 yomi = {オノ, アツシ and サイトウ, フユキ and ヨシモリ, タエコ and イイジマ, ヒロユキ}
}